実質実効為替レートと交易条件のデカップリング

「バブルデフレ期の日本の金融政策」岡田靖氏と浜田宏一教授の論文を参考に実質実効為替レートと交易条件を考えてみる。

注意すべきは，実質為替レートと交易条件に関する理解の混乱である．専門家を含む多くの人が，円高は交易条件の改善と同義であると考えている．いうまでもなく，交易条件の改善は実質所得の上昇を意味する．つまり，両者が同じものであるなら，円高は輸出産業に損失を与えても，内需産業はそれを上回る利益を享受できるので，国民経済全体では利益を受けることができる．だが，交易条件が所与である小国1)であっても実質為替レートは可変的であることを考えれば，両者を同一視することの誤りは明らかである．
（中略）
実質為替レートの上昇は交易条件の改善によって裏打ちされていない場合には，国民経済全体の利益となるとはいえないのである．
（中略）
為替レートの変動を相殺するように金融政策が発動されなければ，大きな実物的コストが発生することになるだろう．

(http://www.esri.go.jp/jp/others/kanko_sbubble/analysis_02_12.pdf)

つまり、実質実効為替レートと交易条件が同じ動きをしていないときには、可変的である実質実効為替レート＝金融政策で対処しなければならないということである。

実質実効為替レートは、円高＝デフレを反映し、交易条件は輸出価格を輸入価格で割ったものである。

そこで岩田規久男教授の「デフレと円高」を参考に、実質実効為替レートと交易条件、そして交易条件を実質実効為替レートで割った企業収益を再現する。
実質実効為替レートは上に行くほど円高、交易条件は上に行くほど改善、収益指数は上に行くほど収益が増える。